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クラウドを利用すれば節電効果が!大手クラウドの省電力・再生エネルギー対策を紹介

   

クラウドを利用することで節電効果が期待!
会社の中にはクラウドと言って、ネット上でデータの管理を行うところも出てきています。パソコンが故障したとしても、クラウドで情報管理されているのでデータが失われる心配があります。そしてもう一転、クラウドを利用することで節電効果が期待できます。

たとえば社内でサーバーの運用をしているときと比較しましょう。自社サーバーを運用するとなると、サーバーは年中無休で電源を入れた状態にしなければなりません。またサーバーを動かすということは熱対策を施す必要もあり、サーバールームは冷房を常に入れた状態にする必要があります。となるとかなりの電力を消費する必要があります。

しかしクラウドを導入した場合どうなるでしょうか?プライベートクラウドと言って自社にクラウドを持っている場合、サーバーが仮想化するので今までと比較してサーバーの保有台数をぐっと絞り込むことが可能です。ですから消費電力を少なくできます。

もしパブリッククラウドと言って外部のクラウドを利用すれば、会社の外部で管理することになります。ということは自社サーバーを利用していた消費電力をゼロにできるわけです。クラウドを利用するにあたって、パソコンを使用した時の電力だけにできるのです。

ちなみに東大グリーンICTプロジェクトと言って、50の企業や団体が参加してコンソーシアムを結成するプロジェクトがあります。

この中でクラウドシステムを導入しているのですが、消費電力量はピークで平均44%研究室の中には最大70%もの削減に成功したといいます。限られたエネルギーをいかに効率的に活用するか、クラウドが重要なカギを握っていると言って良いでしょう。

主要クラウドの節電効果

では具体的にクラウドを利用した場合、どの程度の節電効果が期待できるでしょうか?
たとえばニフティクラウドの使用している仮想サーバーですが、一般的なサーバーと比較すると発熱量がきわめて小さいといいます。2011年のニフティ調べによると、サーバーの消費電力を90~95%程度の節電効果が見込めます。

また先ほども紹介したようにサーバー運用するためには、冷却するための電力も必要とされます。ニフティクラウドを利用した場合、サーバールームの冷却にかかる電力量を91~95%程度削減できるといいます。

IIJ GIO仮想デスクトップサービスを利用してみると、従来のサーバーを利用した場合と比較して17~50%程度の節電効果が期待できます。このようにクラウドサービスを利用すれば、かなりの電力消費を節約できるわけです。

再生可能エネルギーを利用したクラウドサービスも

アメリカでは、再生可能エネルギーしか利用しないデータセンターの建設が進められています。FacebookやGoogleではすでに事業をスタートさせています。またAmazon Web Serviceも2016年末までにデータセンターの商品電力の4割を再生可能エネルギーで賄うという対策を進めていきます。

ちなみにFacebookが5番目に建設したデータセンターですが、その動力の100%を風力発電から供給されることになっています。
またGoogleが2015年6月に発表したデータセンターについてもテネシー川流域開発公社の提供する再生可能エネルギーを利用するとしています。さらには閉鎖予定になっている火力発電所をデータセンターに改装するという計画を立てています。

このように世界では、クライドサービスの動力源として再生可能エネルギーを利用する試みが進められています。日本ではまだこの段階に至っていませんが、世界の潮流に乗って今後ますます節電への努力が求められるでしょう。

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