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地球環境に悪影響をもたらすエネルギー問題・地産池消で解消する?

   

エネルギー問題が巻き起こす異常気象

 
「異常気象」という言葉がニュースでも頻繁に紹介されています。

季節はずれに高かったり低かったりする気温、夏と秋だけでなく年がら年中発生する台風、ゲリラ豪雨に代表されるような大きな被害をもたらすこともある集中豪雨などです。

日本では少し前まで聞かれることもなかった竜巻の発生などもあるでしょう。

実はこのような異常気象は、日本に限ったことではありません。
タイでほとんど雨が降らない、インドでは異常な熱波、カリフォルニアでは乾燥により大規模な森林火災といった感じで、世界中で異常気象が起きています。

なぜこのような異常気象が起きているかというと、一つにはエネルギーが関わっているといいます。
私たちの身の回りにはいろいろな家電があふれ、利便性の高い生活をしています。
しかしそのせいで電力などエネルギーを爆発的に多く使うようになりました。その結果、どんどん化石燃料を消費することになり、二酸化炭素の排出が急増し地球温暖化が進行していると考えられます。

このエネルギーを過剰に使用する状況を変えない限り、エネルギー問題や異常気象問題の抜本的な解決は果たせないといえます。
このため、世界中で地球温暖化・温室効果ガスである二酸化炭素の排出量を抑制しようとする動きが見られます。

 

地産地消する生活の導入

 
エネルギー問題を解決して、少しでも地球環境を良くするために専門家の間で指摘されているのが地産地消という考え方です。

日本のエネルギー問題の場合、化石燃料を大量に使うことで、まず環境問題が起こります。
特に東日本大震災のときの原発事故の影響もあって、原子力発電を利用することに対する一般のアレルギー反応があり、火力発電に頼る傾向が顕著です。

プラスして、日本では化石燃料がほとんど算出できない問題もあります。
つまりエネルギーを創出するためには、海外からの輸入に頼らざるを得ないわけです。

となると当然のことながら石油や石炭、天然ガスを購入するために、日本のお金がどんどん海外に流出してしまいます。この流れを変えることで、日本のエネルギー問題をクリアできるのではないかという考え方が出てきています。

エネルギーを地産地消しようという発想もその一環で登場しました。
地方自治体でエネルギーを作り出し、そのエネルギーを地域で消費していきます。そうすれば、海外に輸入のためのお金を出す必要がなくなります。

その地方自治体の中でお金が循環する形になります。
結果的に財政的に余裕が生じ、新たな労働力を生むことも可能になり、その地域の経済活性化をもたらすことができるのではないかというわけです。

しかし化石燃料に頼らずに、どのようにエネルギーを作り出せばいいのかという問題が生じるでしょう。
そこで注目されているのが、再生可能エネルギーです。

太陽光や風力、地熱といった身の回りにある自然のエネルギーを利用して電力を作り出す手法です。
これなら二酸化炭素を排出することもなくなり、地球温暖化をはじめとした環境問題にも対応することができます。また自然のエネルギーは無限にあります。
化石燃料のように、いつか枯渇してしまうかもしれないといった懸念を抱く必要もなくなります。

 

導入には課題も

 
再生可能エネルギーを活用して、それぞれの地方自治体でエネルギーを地産地消する発送ですが具現化する所までは至っていないのが日本の現状です。
再生可能エネルギーを普及するにあたって、いろいろな問題があるからです。

たとえば太陽光発電の場合、太陽光を取り入れるソーラーパネルを大規模に設置する必要があります。
その土地をどうやって購入すればいいのかという問題が出てきます。

風力発電の場合、風車を回してエネルギーを作り出すのですが、この時の騒音問題もあるでしょう。さらに地熱エネルギーの場合、発電所を作るだけでも10年単位のスパンが必要だといわれていて、その間持ちこたえられるだけの企業は限りがあります。

地方自治体の中には地産池消のエネルギー対策に興味を持っているところもあるにはあります。
しかし上のようなネックが障壁になって、本格的に導入に乗り出す所は多くありません。

ただし電力自由化で一般家庭でも電力を購入する先が自由に選択できるようになりました。
再生可能エネルギーのようなクリーンなエネルギーを使いたいという家庭が増えてくれば、地産地消型のエネルギーシステムも整備されるかもしれません。

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